サイバーセキュリティとは？
サイバー攻撃を受けた際のリスクや対策を解説

従来はオンプレミスが当たり前であった業務システムやツールも、クラウド経由で利用されることが一般化しつつあります。しかし、そこにはリスクとなるサイバー攻撃の脅威が存在します。ひとたびサイバー攻撃の被害に遭えば、企業は甚大な損害を被る可能性があるため、適切なサイバーセキュリティ対策が欠かせません。

本記事では、サイバー攻撃から自社を守るために必須のサイバーセキュリティについて、その重要性と対策のポイントを解説します。企業のシステム開発や運用を担う方はぜひ参考にしてください。

サイバー攻撃の現状については、以下の資料で詳しく解説しています。

サイバーセキュリティとは

サイバーセキュリティとは、ネットワーク経由で企業や個人のサーバー、コンピューターなどに不正に侵入し、データの窃取や改ざんを行うサイバー攻撃を防ぐセキュリティ対策を指します。

サイバーセキュリティの種類

ひと口にサイバーセキュリティといってもその種類は多様です。ここでは、主なサイバーセキュリティの種類を紹介します。

ネットワークセキュリティ

ネットワーク経由で攻撃を仕掛けてくる相手から企業や個人のサーバー、コンピューターを守るための対策です。

エンドポイントセキュリティ

エンドポイントとは、サーバーやパソコン、スマートフォン、コピー機などネットワークに接続されている末端の端末を指します。エンドポイントセキュリティは、これらの端末をサイバー攻撃から守るための対策です。

アプリケーションセキュリティ

主にパソコンやスマートフォンで扱うWebアプリに対するサイバー攻撃を防ぐための対策です。

IoTセキュリティ

センサーやWebカメラのようなIoT機器の脆弱性を狙ったサイバー攻撃を防ぐための対策です。

クラウドセキュリティ

クラウドストレージやクラウド経由で利用するシステム、ツールなどを経由して社内サーバーやパソコンに侵入するサイバー攻撃を防ぐための対策です。

情報セキュリティとサイバーセキュリティの違い

サイバーセキュリティに近い言葉として情報セキュリティがあります。サイバーセキュリティがネットワーク経由の脅威に対する対策なのに対し、情報セキュリティはあらゆる脅威から情報を守るための対策である点が異なります。

例えば、情報セキュリティには紙で作成した顧客情報の漏洩や機密情報の紛失を防ぐ対策も含まれます。つまりサイバーセキュリティは情報セキュリティの一種だと言えるでしょう。

サイバーセキュリティが求められるようになった背景

サイバーセキュリティが求められるようになった背景のひとつは、業務のデジタル化の発展です。顧客情報管理や営業管理、労務管理など、あらゆる業務を管理するシステムがデジタル化されたことにより、サイバー攻撃に遭うリスクは増大しています。

また、テレワークの普及により、外出先や自宅からオフィスのサーバーにアクセスする機会が増え、セキュリティリスクが高まったことも背景のひとつです。今後さらなる業務のデジタル化が進むことが予測されるため、サイバーセキュリティはより一層重要になるでしょう。

サイバー攻撃の代表例と被害

個人や企業を狙うサイバー攻撃の代表例や想定される被害は次のとおりです。

サイバー攻撃の種類や内容について、詳しくは「サイバー攻撃とは？さまざまなリスクから自社を守るための対策を解説」をご覧ください。

サイバー攻撃を受けた場合の企業のリスクとサイバーセキュリティの重要性

サイバー攻撃の被害は、もはや大企業だけの問題ではありません。2023年11月にトレンドマイクロが発表した「サイバー攻撃による法人組織の被害状況調査」によると、過去3年間でサイバー攻撃の被害を経験した企業は56.8%に上ります。2社に1社以上が何らかのサイバー攻撃に遭っているのが実情です。

累計被害額については、過去3年間の平均が約1.3億円です。これは被害を受けた企業の平均であるため、サイバー攻撃を受けるとかなり高額の損失につながるリスクがあると言えます。特にランサムウェアによる被害は、平均1.8億円とさらに高額です。

また、サイバー攻撃による業務停止期間の平均は国内拠点で4.5日、海外拠点で7.0日にも及びます。金銭的被害に加えて、業務停止による機会損失や、顧客の信頼失墜につながるリスクもあります。

こうしたリスクを考慮すると、サイバーセキュリティ対策を怠ることは、企業経営そのものが困難になるといった重大な影響を及ぼしかねません。そうした意味でもサイバーセキュリティ対策は適切に行う必要があります。

参照：サイバー攻撃による法人組織の被害状況調査｜トレンドマイクロ

実際のサイバー攻撃の事例や対策について詳しくは、「サイバー攻撃をされたらどうなる？よくある攻撃事例と対策を解説」をご覧ください。

企業が対策するべきサイバーセキュリティのポイント

企業が対策するべきサイバーセキュリティは、技術的対策と物理的対策、人的対策の3つに大きく分けられます。ここではそれぞれの主な対策について解説します。

セキュリティの技術的対策

基本的なセキュリティ製品の活用

基本的なセキュリティ製品とは、ファイアウォールやウイルス対策ソフトなどが挙げられます。また、ソフトウェアの最新のセキュリティパッチの適用、適切なアクセス制御とパスワードポリシーの実施なども欠かせません。

ネットワーク監視やセキュリティインシデントへの対応

ネットワークの監視と不正アクセスの検知、セキュリティインシデントへ対応するための体制構築を行います。具体的にはセキュリティポリシーの策定、専門組織の設置などに加え、ネットワーク監視に関しては外部専門家への依頼検討も必要です。

セキュリティの物理的対策

サーバールームや設備の適切な管理

施設やサーバールームへの入退室管理や機器の施錠管理と盗難対策、ネットワーク機器の物理的な保護などを行います。

BCP（事業継続計画）の実施

自然災害や火災に備え、レンタルサーバーやデータセンターなどへの重要なデータの移行による物理的な保管場所の分散が欠かせません。

セキュリティの人的対策

セキュリティ教育の徹底

サイバーセキュリティの実現には、技術、物理的対策のほか、従業員に対する人的対策も重要です。従業員へのセキュリティ教育と定期的な意識向上、社内規定の策定とコンプライアンス順守の徹底、インシデント発生時の対応手順の周知と訓練などが求められます。

社外へ向けた情報発信

自社内だけで対応しても、関連企業や取引先から情報が漏洩してしまうリスクは防止できません。外部委託業者や取引先への意識啓発やインシデント発生時の適切な情報開示と対応なども怠らないようにする必要があります。

サイバー攻撃のリスク軽減は適切なセキュリティ対策が必須

企業の業務デジタル化が進めば進むほど、サイバー攻撃に遭うリスクは高まります。一度でもサイバー攻撃の被害に遭えば巨額の損害を被る可能性があり、企業としての信頼失墜にもつながるため、サイバーセキュリティの実施は欠かせません。

具体的な対策としては、技術的・物理的・人的対策という3つの側面から総合的に取り組む必要があります。そのなかでも特に重要なのは、専門家によるサイバー攻撃対策の立案と実行です。

STNetでは、ネットワークセキュリティ運用監視のプロフェッショナルが不正アクセスを24時間365日監視し、最適な設定を検討するセキュリティ運用監視サービス「NetStare」のほか、標的型サイバー攻撃によるマルウェアの活動を検知し、被害の拡大を未然に防ぐことが可能な標的型サイバー攻撃・内部対策サービス「iNetSec SF」を提供しています。サイバーセキュリティを検討の際は、ぜひお気軽にご相談ください。