LOCATION ロケーション

データセンターに影響を与える自然災害は、おもに地震、津波、液状化、火山噴火、豪雪などが挙げられます。
STNetのデータセンターPowerico（パワリコ）のある香川県高松市は、これらの自然災害のリスクが低い安全な地域です。
お客さまのシステムを自然災害の脅威から守り、安定した事業継続に貢献します。

地震

気象庁震度データベースによると、香川県は過去100年間（1919～2023年）で震度6以上の地震は発生しておらず、震度5弱以上の地震も3回と、地震影響の少ない地域です。南海トラフ巨大地震発生時の高松市の震度は6弱と想定されていますが、このクラスの地震発生時でも、建物の基礎免震構造によりお客さまのサーバーを安全に守ります。

number of earthquakes 地震発生回数（震度5弱以上）

参考資料：
気象庁震度データベース
2019年〜2023年

seismic activity 日本列島と
その周辺の地震活動
（1919年〜2023年、震度5弱以上）

参考資料：
気象庁震度データベース
1919年〜2023年

津波

南海トラフ地震発生時に高松市沿岸に到達する津波の高さは3mと予想されています（満潮時）。
当データセンターは、海岸線から約6km離れ、かつ海抜約14.5mに位置するため、津波の影響はありません。安全性を高めるために、地表から1.5mのかさ上げを施工済みです。

Tsunami assumption 大地震の津波想定
（単位：m）

参考資料：
国土交通省、内閣府、文部科学省による日本に
おける大規模地震に関する調査検討会について

液状化

南海トラフ地震発生時には、地盤の液状化による建物被害が懸念されます。当データセンターの場所は、すべての深度の地盤調査で、液状化危険度を示す「PL値*＝0」であり、危険性が極めて低いことが証明されました。

*PL値（液状化可能性指数）は、ある地点の液状化の可能性を総合的に判断する指標で、PL値が小さいほど液状化発生の可能性が小さくなります。

Possibility of liquefaction 液状化の可能性

出典：
内閣府防災情報のページ「南海トラフの巨大地震
モデル検討会（第二次報告）強震断層モデル編
－液状化可能性、沈下量について－」
平成24年8月29日

火山噴火

日本全国には100を超える活火山があり、火山の噴火時には山麓のみならず広範囲にわたって火山灰が降ることが予想されています。
火山灰は数mm降り積もるだけでも視界不良や車輪のスリップを引き起こします。大気悪化により道路、鉄道、航路といった交通機関の麻痺も懸念されます。
また、水分を含んだ火山灰は電気を通すことから、電柱や送電線に降灰すると漏電して停電を引き起こすこともあります。
このように火山噴火によるデータセンターへの影響は少なくないのです。
香川県は、火山の多い日本では珍しく、半径100km圏内に活火山がありません。当データセンターは、火山噴火の影響のない安全な場所に立地しています。

Active volcano distribution 日本の活火山分布

参考資料：
内閣府我が国の活火山分布令和4年版防災白書

Ashfall amount and impact of
Mt.FUJI 富士山の噴火で想定される
降灰量と火山灰が与える影響

参考資料：
内閣府富士山火災防災協議会
「富士山ハザードマップ検討委員会報告書」

富士山が噴火した場合、首都圏の電力網や交通網は全面的に麻痺し都市直下型地震に匹敵する被害をもたらす恐れがあると言われています。

首都圏とは異なる大陸プレート

当データセンターは、首都圏が属する北アメリカプレートとは異なるユーラシアプレート上に立地しています。万が一、首都直下地震が発生しても連動地震は起こりづらいと考えられています。そのため、メインのサーバーを首都圏に、サブのサーバーを香川県に設置することで、リスクの分散も可能です。

四国間ネットワークルート

本州・九州から四国への通信経路は通信事業者によって様々なルートが豊富に存在します。四国内では、様々な種類や経路の通信網を効果的に組み合わせ、災害に強いネットワークを敷設しています。当データセンターでは、STNetのネットワークと他電気通信事業ネットワークを組み合わせたキャリアダイバーシティ構成をとることが可能です。